クレジットカードが強制解約されるケースを徹底解説!強制解約とブラックリストの関係についてもご説明

縛られたカード

クレジットカードは、個人が解約せずともカード会社から一方的に強制解約されることがあります。
クレジットカードの現金化を考えている人にとっては、カードの強制解約はもっとも避けたい事態のはずです。

そこで今回は、クレジットカードが強制解約されるケースをまとめました。
さらに、万が一強制解約されてしまった場合の悪影響やブラックリスト入りの可能性についてもくわしくご説明しています。

クレジットカードが強制解約されるケースまとめ

クレジットカードの強制解約は、カード会社から一方的におこなわれるものです。
では、いったい強制解約はどのような理由でおこなわれるのでしょうか。
代表的な事例をご紹介いたします。

期日までにカード代金を支払わない

支払い

支払い期日に遅れるとクレジットカードが強制解約されることがあります。
とはいえ、一度だけ、うっかり数日間の延滞をしてしまったというケースでクレジットカードが強制解約になることはほとんどありません。

強制解約となるのは、延滞をくりかえしたうえにカード会社からの督促の連絡を無視しつづけるような、悪質な状況にかぎります。
具体的には、カード会社と連絡がとれない状況で約3か月以上の延滞がつづくと支払いの意思がないとみなされて、クレジットカードが強制解約されてしまいます。

利用者の信用情報が低下した

住宅ローン

信用情報とは、クレジットカード利用履歴やローンの申し込み状況など個人のお金にかかわる総合的な情報で、5年のあいだ金融機関全体で共有されることとなります。

信用情報には、大きな意味では個人の収入の状況など返済にかかわることも含まれます。
とつぜんの解雇などで収入源が断たれると、返済能力がないとみなされてクレジットカードが強制解約されることもあります。
もっとも、収入状況などはこちらから申告しないかぎりカード会社に知られることはなく、たいていの場合、信用情報の低下はすでに借りているローン支払いの延滞などが原因です。

クレジットカードで現金化する

カードで現金化

クレジットカードの現金化がカード会社に知られると規約違反でクレジットカードが強制解約される可能性が高くなります。
クレジットカードの現金化は違法ではありません。
しかし、カード会社が立て替える形で買った商品をもとより低い価値で転売する行為です。そのため、カード会社はクレジットカード現金化を、意図的に自社に損失を与える行為であるとして規約で禁じているのです。

強制解約されたカード会社と再契約することは可能?

カードを強制解約される羽目になった場合、そのカード会社とふたたび契約することはできるのでしょうか。
再契約の可能性のほか、別のクレジットカード会社へおよぶ悪影響についてもご説明いたします。

半永久的に利用できなくなる可能性が高い

指でバツを作る男性

残念ながら、強制解約されたカード会社との再契約はできないものと考えておいたほうがよいでしょう。
基本的に、カード会社としても利益のもとであるカード会員を積極的に減らしたいとは考えていません。
カード会社としても、よほどの事情がないかぎりカードの強制解約という処置はとらないようにしています。
その基本姿勢のうえでの強制解約は事実上の最後通告ととらえて、半永久的にカードが利用できなくなることを覚悟しておきましょう。

5年程度はほかのカードの審査に落ちる可能性も

クレジットカード

さきのご説明のとおり、信用情報として記録された延滞情報は、債務を弁済したあとから5年経過しないかぎり消えません。
そのため、悪質な延滞をくりかえして強制解約となった利用者は、当然に他のカード会社からも延滞常習者として敬遠され、カードの審査が通りにくくなります。

強制解約されるとブラックリスト入りするの?

金融ブラックリストということばは誰しも聞いたことがあると思いますが、詳細まで知っている人は多くありません。
ここでは、クレジットカードの強制解約とブラックリストの関係についてくわしくご説明いたします。

長期の延滞の場合金融ブラック入りする

固定された財布

じつは、カードが強制解約されたという情報は信用情報に記録されません。
強制解約の原因になった延滞の履歴だけが情報として記録されているのみです。

ただ、うっかり口座残高を確認しなかったという軽いミスで延滞をしてしまったという人もすくなくないため、ほとんどのカード会社は短期の延滞については問題視していません。

しかし、3か月をこえる長期の延滞の場合には、いわゆる金融ブラックリストとして記録がのこってしまいます。

2か月以内の延滞の場合は悪影響が小さくなる

ポイントをしめす男性

ブラックリスト入りする延滞の基準は、信用情報を管理する「個人信用情報機関」によって公開されています。
基準によると、返済日から61日または3か月以上の支払い遅延が、ブラックリスト入りの基準です。
逆に考えると、2ヵ月以内の延滞の場合は、まだ悪影響は比較的すくなくすむということになります。
とはいえ、まったく悪影響がないわけではありません。
できるかぎり延滞しないに越したことはないでしょう。

カードローン等の審査には影響がない場合も

審査する人

ブラックリスト入りの条件は、悪質な延滞をくりかえしたという記録であり、カードが強制解約されたという記録はブラックリスト入りの原因になりません。

そもそも、強制解約の事実自体は信用情報としては記録されないのです。
したがって、クレジットカード現金化などの規約違反でカードが強制解約されたとしても、カードローン等の審査に影響がないこともあります。
ローン会社にとって重要なことは、強制解約の事実ではなく延滞履歴の有無なのです。

クレジットカードの強制解約まとめ

クレジットカードの強制解約の原因は多くの場合、長期間の延滞をくりかえしたことによります。
延滞による強制解約の影響は、ブラックリスト入りによってさまざまな悪影響をおよぼします。

もし、強制解約されてしまった場合には、すみやかに債務を返済し、そこから5年を待って信用情報の回復を待つほかありません。

クレジットカードの利用にあたっては、強制解約とならないように普段からしっかりとした返済計画を立てておきましょう。